AI × 福祉で、サビ管・児発管の研修を、もっと身近に。

福祉の現場で積み重ねた知見に、最新のAIを組み合わせました。
オンラインで研修を受けている様子のイラスト
お申込みから修了証書まで
01申込
WEBフォームのみ・郵送不要。最短即日で審査します。
02受講
入金後すぐに視聴開始。15日間、何度でも見られます。
03発行
修了した時点で修了証書を発行。全国で有効です。

4つの研修を、すべてここで

初任者から更新まで一貫して受講できる、数少ない研修機関です

STEP 1

相談支援従事者 初任者研修

これから相談支援に携わる方

サビ管・児発管を目指す方の最初のステップとなる研修です。

受講料 25,300 円(税込)

STEP 2

サビ管等 基礎研修

サビ管・児発管を目指す方

初任者研修の修了後に受講。 実務要件と合わせて実践研修へ進みます。

受講料 37,400 円(税込)

STEP 3

サビ管等 実践研修

基礎研修修了+実務経験のある方

修了するとサービス管理責任者・児童発達支援管理責任者として配置可能に。

受講料 37,400 円(税込)

STEP 4

サビ管等 更新研修

資格を更新する現任のサビ管・児発管

5年ごとの更新に必要な研修。 更新まで提供する機関は希少です。

受講料 37,400 円(税込)

初任者研修から更新研修まで、4研修すべてを提供しています

銀行振込・クレジットカード決済が選べます(更新研修は銀行振込のみ)/領収書の発行も可能です

いつでも、どこでも、かんたんに

福祉研修アカデミーが選ばれる理由

01

申込から書類発行まで、Webで完結

メールアドレスとパスワードの登録で次回入力が楽々。 お申込み後の審査は最短即日完了します。 銀行振込・クレジットカード決済が選べ、領収書はマイページからいつでも発行できます。

かんたん申込
02

中断しても、続きから受講できる

講義はオンデマンド配信。 急な対応が入っても一時停止して、都合のよいときに続きから再開できます。 何度でも見直せて、定員による受講漏れもありません。

オンラインで研修を受講する人
03

一人ひとりに合った受講ができる

読み上げ速度の調整(遅く)・字幕表示に対応。 音声入力・文字入力も選べます。

アクセシビリティ対応の受講環境
04

理解度テストと個別レポートで身につく

講義ごとの理解度テストで復習。 振り返りも充実した丁寧な解説付きで、知識が確実に身につきます。 理解度テストレポート・演習レポートは受講者ごとに個別にお渡しします。

理解度テストを受ける人
05

修了証書は即時発行、全国で有効

研修修了時点で修了証書を即時発行。 証書の到着を待つ必要はありません。 修了証書は全都道府県で有効です。

修了証書を持って喜ぶ人

受講の流れ

お申込みから修了証書取得まで、すべてオンラインで完結します

01

お申込み

Webフォームからお申込み。 郵送手続きは不要です。 お申込み後の審査は最短即日完了します。

02

研修受講

講義はオンデマンド配信による事前視聴。 演習はZoomでのオンライン開催なので、全国どこからでも参加できます。 ※更新研修のオンデマンド配信は2026年11月開始予定です。  それまでは更新研修はZoomによるリアルタイム受講です。

03

修了証書取得

修了時点で修了証書を即時発行。 全都道府県で有効です。

実際の学び方がわかる

申込みから修了まで、すべてブラウザひとつで完結します

マイページ

申込状況・受講状況・各種発行

オンデマンド視聴

速度調整・字幕付き、一時停止と再開ができます

理解度テスト

丁寧な解説付きで確実に理解が定着

オンデマンド実績

2026年8月末時点

45都道府県

全国から受講

全47都道府県のうち

88%

「実務に活かせそう」

受講後アンケート285件の回答より

仕事を休んで対面の講義に通うのは日程の調整が難しかったのですが、オンデマンドなので、業務のあとに自分で進められました。

40代男性・福岡県

一つひとつ丁寧に解説され、振り返りの問題で理解できていない点が自分で分かりました。間違えた問題も、なぜ不正解なのかまで説明があり助かりました。

50代女性・広島県

これまでの実務と照らし合わせながら受講でき、自分の支援のあり方を振り返る機会になりました。

40代女性・大阪府

※ 受講後アンケートにお寄せいただいたご感想です。

修了証書は全国有効

お申込みはこちらから

研修はすべてオンラインなので、全国どこからでも受講できます。 修了証書はすべての都道府県で有効です。

実務経験の要件は、管轄の行政担当課へご確認ください。 受講要件となる実務経験に該当するかどうかの判断は、管轄の行政担当課(都道府県・市区町村)が行います。 研修事務局ではお答えいたしかねますので、お申し込み前に必ずご確認をお願いいたします。